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後押しした言葉と懲りない人達

ソチで引退を決めていた鈴木明子が、世界選手権に出場した理由は、村上佳菜子の言葉だったようです。

ただ、最後の決め手になったのは高橋大輔からのアドバイスのようですが、それは次回のお話です。

21日には浅田真央・舞のTRY & GOが放送されます。今から楽しみにしているファンも多いでしょうね。

スケート人生「キス&クライ」鈴木明子~<第8回>「一緒に世界選手権に出て!」佳菜子のひと言が何よりうれしかった

(2014.9.19 日刊ゲンダイ)

【連載】 鈴木明子 スケート人生「キス&クライ」

ソチ本番の演技を8位で終えた私は、3日後に行われる閉会式まで現地の選手村に滞在していました。その頃には、足の痛みもあり、翌月(14年3月)に行われる「現役最後の大会」と決めていた世界選手権を辞退、ソチを最後に引退する気持ちが高まっていました。日本で行われる世界選手権を最後に現役を退きたい思いはありましたが、わずか1カ月間で自分の両足の痛みがなくなるとは思えませんでしたし、これ以上痛みを押して再び1カ月間、練習することには耐えられないとも感じていました。

しかも、世界選手権は五輪とは違い、出場選手の成績次第で翌年の日本人選手の出場枠が決まります。仮に私が出て成績が悪ければ、来年の日本人選手の出場枠が減らされる可能性がありました。世界選手権出場予定選手は私と(浅田)真央と(村上)佳菜子の3人。このうち上位2選手の結果が、翌年の出場枠に関わります。ケガの回復具合が読めない私が出場して、もし2人の足を引っ張れば、真央と佳菜子に負担がかかる。だからこそ、ソチを最後に身を引いた方がいいと考え始めていたのです。

閉会式の2日前、選手村を歩きながら佳菜子にその思いを伝えました。すると、本人は驚いた様子でこう切り出したのです。

「私は絶対にイヤ! アッコちゃん、一緒に世界選手権に出て!」

佳菜子は以前から私が世界選手権を最後に引退することを知っていました。コーチは違うとはいえ、地元の愛知県を中心に何年も切磋琢磨しながらスケート人生を支え合ってきた仲間。だからこそ、「世界選手権は一緒に滑りたい」と話すのです。ただ、現実的な問題として、来年の日本人選手の出場枠が絡みます。

「私が出ると佳菜たちに負担がかかるよ」と諭すように言うと、本人は間髪入れずにこう言ってくれたのです。

「出場枠のことは大丈夫。佳菜と真央ちゃんが頑張るから。アッコちゃんは好きなように滑ればいいから。気にしないで」

うれしかった。私よりかなり年下(9歳)の佳菜子にそう言われるとは予想していなかったからです。こんな言葉をもらった私は、当然のことながら気持ちが揺れてきました。

「本当に状態が悪いかもしれないけど、それでもいい? 好きに滑ってもいいの?」

再度確認を取ると、今度は明るい声で、「心配しないで。だから一緒に出よ!」と佳菜子。

普段からどんな時でも明るく、つらい顔を見せない彼女からの励ましもあって、脳裏から「ソチで引退」という思いは消えていきました。でも「最終決断」はできなかった。

翌日、いつもいろいろな相談に乗ってくれる同世代の大ちゃん(高橋大輔)にも聞いてみることにしました。(つづく)

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右が村上(世界選手権)/(C)日刊ゲンダイ

浅田真央&舞、ニュージーランドで新たな夢に挑戦

(2014.9.18 モデルプレス)

【女子旅プレス】女子フィギュアスケート選手の浅田真央と浅田舞が、ニュージーランドで一番やってみたかった事に挑戦する。

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ニュージーランドを旅する(左から)浅田真央、浅田舞【モデルプレス】

9月21日(日)よる4時から放送の「浅田真央・舞のTRY&GO~初体験!素顔のプライベート旅~」(テレビ東京系)では、ソチ五輪後の会見で「今は1年間ゆっくり休みたい」と休養宣言をした真央が、舞とともにニュージーランドを訪れ、今までやりたくてもできなかったことにチャレンジする。

◆浅田真央の一番やってみたかった夢とは?

現地に到着した浅田姉妹は、レストランバーで初めての食レポ体験をしたり、先住民族のマオリから伝統のダンスを習得。またスリルが大好きな2人はジェットボードに挑戦するも飽き足らず、バンジージャンプにも初挑戦。自然豊かな牧場では牛や豚の餌やりの手伝いをし、そこで暮らす一家の母親からニュージーランド料理を教わる。

そして旅のクライマックスは、真央の最大の夢であった「天然氷の上でのスケーティング」に挑戦。浅田姉妹の完全プライベートな素顔が明かされる。

(女子旅プレス/modelpress編集部)

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ニュージーランド固有の鳥、キーウィの像

浅田真央・舞のTRY & GO 【番宣】

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「日本兵は1000人強姦」「脇腹蹴って生死判別」 南京事件で不適切授業 仙台の中学、保護者に謝罪

(2014.9.19 msn産経ニュース)

仙台市の市立中学校で7月、社会科の50代の男性教諭が、日中戦争時に旧日本軍の南京占領下で起きたとされながら存否でも議論がある「南京事件」について、「1000人の婦人が強姦された」とする真偽不明で残虐性を強調する資料などを使って授業を行い、一部の保護者から抗議を受けていたことが18日、分かった。学校側は「不適切な言動があった」などとして保護者に謝罪した。市教育委員会も報告を受けており、授業内容について校長会で注意を呼びかけるという。

同校や市教委によると、男性教諭は指導歴約30年のベテランで、3年生(4クラス)の社会の授業で南京事件を紹介。「日本兵は強姦をした」などと説明し、「死体か死んだふりかは、脇腹を蹴って判別した」などと言って教室内のごみ箱を蹴ってみせたという。

授業では資料も配られ、「南京は日本軍に占領され、恐しい事件の幕が上がった…」と記述。米国での報道や日記などを引用し、「200人の男性が処刑されるのを目撃した」「昨夜から今日にかけて1000人の婦人が強姦されました。ある気の毒な婦人は37回も強姦されたのです」などと書かれていた。

南京事件は中学の歴史教科書の全てに記述されているが、この教諭が紹介した強姦や生死判別行為を記述している教科書はない。

校長によると、男性教諭は授業内容について「戦争の悲惨さを伝えるためだった」と説明し、「不快に思った生徒がいたことは申し訳ない」と反省しているという。校長は「PTAの会合で、不適切な言動と、普段から授業が遅れていたことについて謝罪した」と説明。「不適切な指導があったことについては申し訳ない」と話した。

市教委は「生徒の発達段階を考えると、教諭の言動は不適切。多面的に考察するという文部科学省の学習指導要領に照らしても、資料は中立性と公正さに欠け、別の見解も示すべきだった」としている。

問題発覚後、同校は再発防止のため、男性教諭に指導する職員を付け、授業計画を確認するなどの対策を実施しているという。

南京事件

1937年12月13日、当時の中華民国の首都・南京陥落後、旧日本軍の占領下にあった最初の6週間に起きたとされる事件。犠牲者数については中国側は「30万人」と主張。日本国内では、近年の研究で誇大との見方が定着している「大虐殺派」(十数万~20万人)、「中間派」(2万~4万人)、「事件否定派」の3説がある。日本政府の公式見解は「非戦闘員の殺害や略奪行為等があったことは否定できない」。

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朝日新聞報道責任者 謝罪会見後「いままでの紙面に誇りある」

(2014.9.19 NEWSポストセブン)

朝日新聞の木村伊量(ただかず)・社長は福島原発事故の「吉田調書」報道をめぐる9月11日の謝罪会見でこう強調した。

「思い込みや記事のチェック不足などが重なった」

そのうえで、東京電力福島第一原発に最後まで踏みとどまり事故拡大を防いだ所員たちの行動を、〈所長命令に違反 原発撤退〉と報じた記事(5月20日付)を全面的に取り消して謝罪した。

ところが、社長会見終了のわずか1時間あまり後、午後10時45分から開かれた同社の臨時部長会では、一連の対応の責任を問われて解任された報道部門の最高責任者、杉浦信之・編集担当取締役が部長たちを前にこう語ったのである。

「今回のことですべてが否定されたとは思わないで欲しい。私はいままでの紙面に誇りを持っている」

朝日はまだ嘘を貫こうとしている。問題となった5月20日付の朝日報道の核心部分は次の一文に集約されている。

〈東日本大震災4日後の11年3月15日朝、第一原発にいた所員の9割にあたる約650人が吉田氏の待機命令に違反し、10キロ南の福島第二原発へ撤退していた。その後、放射線量は急上昇しており、事故対応が不十分になった可能性がある。東電はこの命令違反による現場離脱を3年以上伏せてきた〉

朝日が報道の根拠としたのは当時の吉田昌郎・福島第一原発所長(故人)が政府の事故調査委員会の聴取に対して証言した「吉田調書」だった。しかし、9月11日に公開された調書を読むと、「所長命令に違反」と解釈できる余地はない。

謝罪会見や紙面で展開した釈明では、朝日はあくまで「ミスによる誤報」で済ませようとしているが、杉浦氏が語った「いままでの紙面の誇り」こそ、誤報の原因というべきだろう。

※週刊ポスト2014年10月3日号

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【お金は知っている】消費税率10%に引き上げたら税収総額ガクッと減る恐れ

(2014.9.19 zakzakニュース)

来年10月から消費税率を予定通り10%に引き上げるべきかどうか、議論が始まった。「さすがにこの人だけはよくわかっているな」と思わせたのが、安倍晋三首相の14日のNHK番組での「経済がガクッと腰折れしたら思惑通りに税収は上がらない」との見解である。首相に比べ、与党幹部がこぞって財務官僚の描くシナリオをなぞらえている姿は何とも不可解だ。

消費税増税しても、国の一般会計税収総額は増えるどころか、「ガクッと」減ってきた、という事実を8月1日付の本欄で紹介した。首相発言を裏付ける材料として、今回再度掲載したのが本グラフである。グラフは1997年度の消費税増税以降、増税前の96年度と比べて税収がどうなったかを示している。所得税収と法人税収は大きく落ち込み、その減収分が消費税増収分をはるかに超えて財政が悪化し、現在に至る。全体の税収が増えたのは97年度だけだが、同年度でも消費税以外の税収は減っている。98年度からはデフレ局面に入り、消費税を含む全体の税収は96年度を下回り続けている。

拙論は昨年の消費税率の8%引き上げ最終決定時にも「消費税増税で財政収支は好転しない」と指摘してきたが、今回安倍首相がその点に気付いてくれたようで、心強い。

消費税率を引き上げた結果、慢性的なデフレ不況に陥ってしまったために、財政収支が悪化の一途をたどってきたが、今回もその誤りを繰り返しかねない。仮に安倍首相が来年の10%への税率引き上げを見送る決断をしたとしても、すでに今年4月からの増税に伴って、4~6月期の家計実質消費は戦後最大級の落ち込みを示している。

五月雨式に発表される7、8月の消費関連のデータをみても5、6月を下回るありさまで、政府、民間エコノミスト多数が主張してきた7月からの「V字型回復」なぞ幻想に近いことは否定しがたい事実だ。

楽観論ばかり報じてきた日経新聞もさすがにまずいと思ったのか、最近では景気への警戒論を繰り返し報じるようになった。企業在庫は増える基調にあり、雇用や設備投資の下方修正に向かえば、まさに97年度増税の繰り返しだ。そうなると、脱デフレどころではなくなり、税収の伸びは鈍化し、2015年度は14年度を下回る恐れすら出てくる。安倍首相発言はまさにこのポイントを衝(つ)いている。

首相が極めてまともな見識を示しているというのに、冒頭に挙げたように、自民党の谷垣禎一幹事長は、公明党の山口那津男代表、民主党の野田佳彦元首相という、消費税率引き上げを決めた「3党合意」当時の党首と12日夜に都内で会合し、来年10月の消費税率10%への引き上げを再確認する始末だ。

麻生太郎財務相兼副総理、二階俊博総務会長も増税派だ。首相は消費税増税に関してはいわば「四面楚歌」にさらされている感があるが、その正論を、卓越した指導力により押し通してもらいたいものだ。 (産経新聞特別記者・田村秀男)

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日本軍は虐殺の限りを尽くした史上最悪の軍隊だ!

サヨクが盛んに宣伝している話です。

サヨクがモラリストを気取るなら、自分の財産を投げ打って、日本軍の被害者と自称している人達に率先して弁済すればいいのです。

日本軍が軍規に反する行為を一切しなかったとは思いませんが、他国の軍隊と比較すると規律を守る優秀な組織であったのは間違いないでしょう。

虐殺したのは米軍ではないでしょうか?

原爆の投下や東京への空襲など多数の民間人が死亡しています。

それを、やむを得ずして行ったと偽装するために、日本軍は極悪だったという洗脳教育を施し、それに染まってしまったのがサヨクの方々ということです。

洗脳されて間違った行動をしているという点では、オウム真理教の信者と大差ありません。

日本人の大半は、洗脳が解けつつあるようです。

しかし、楽観は出来ません。

大勢に従いながらも判官贔屓という日本人の特性を、サヨク達は巧みについてきます。

自分自身で情報を精査し、客観的な視点から判断出来なければ、甘言に籠絡されてしまうでしょう。

私は『お花畑から脱した』と思っている人こそ危険です。

日本人に必要なのは本当の意味での自己確立ではないでしょうか。

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コメント

そもそも南京大虐殺とは

1937(昭和12)年12 月13 日、日中戦争時に旧日本軍が中華民国の南京を制圧した際、民間人を含む多くの中国人を殺害したとされる事件について言い、
日本政府は、「日本軍の南京入城後、非戦闘員の殺害や略奪行為等があったことは否定できない」としているものの、「被害者の具体的な人数については諸説あり、政府としてどれが正しい数かを認定することは困難である」との立場を取っています。

以下、「南京大虐殺がなかった」ことを示す論拠を挙げてみましょう。

中国側は犠牲者数を30 万人と主張していますが、これはあり得ない数字です。

当時の南京市長は、全市民に対して「南京安全区国際委員会」(以下、国際委員会)が管理する安全区内に避難するよう命令を出しました。国際委員会が、日本軍が南京に入城した12 月に出した文書には、難民の総人口は20 万人と記されています。

また、米副領事の報告に、南京人口は20 万人と記録されているほか、米誌「タイム」にも、「15万人の南京市民が避難した安全区」と書かれています。さらに、南京攻略を指揮した松井石根(まつい・いわね)大将は、日記に「避難区の人数は12万余」と記しています。

以上のことから、当時の南京の人口は12万から最高20 万人と見て間違いなく、30 万人の虐殺など不可能なのです。

30 万人もの大虐殺が行われたなら、南京の人口はゼロになるでしょうし、そのような場所に避難民が戻ってくることはあり得ないでしょう。

ところが、占領翌月の1938年1月の国際委員会の文書には25 万人と記されており、前月より5万人増えているのです。

東京裁判では、日本軍の南京占領後、「虐殺・暴行・掠奪・強姦など悪魔の狂宴は6週間にわたって続いた」とされています。

しかし、人口が急速に増加している事実は、南京市の治安がよかったことの証左であり、国際委員会からは感謝の書簡が日本軍に送られたほどでした。

国民党の蒋介石や共産党の毛沢東といった当時の指導者たちは、南京大虐殺に言及していません。

特に、蒋介石は南京陥落後、漢口などで300 回も記者会見を行っていますが、虐殺を非難していないのです。

1938 年7 月、英国紙の中国特派員ティンパーリーが『戦争とは何か -中国における日本軍の暴虐』をロンドンで出版し、世界に虐殺を告発しました。

しかし、同氏は国民党の中央宣伝部の顧問であり、同党から資金提供を受けていたことが明らかになっています。

しかしながら先般、中国政府がいわゆる「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」に関する資料をユネスコの記憶遺産に登録申請しました。

その申請の可否は、戦後70年の節目の年である平成27年の夏頃に決定します。これは大変なことです。

これが認められたら、「日本民族は永遠に罪を贖わなくてはならない全世界でも稀なる残虐非道な民族である。」との認定がなされる、ということです。

それならば、言わせてもらいたい。

そもそも
明らかに当時の国際法に反する、アメリカの日本の民間人への東京大空襲、広島、長崎への原爆は一体何だったのでしょうか?

東京大空襲に関しては、いかにすれば効率的に燃やせるか、事前に模型を作り実験していたと聞きます。
広島長崎原爆は検証のため、それぞれ別タイプの二種類の原発をわざわざ試したという事実をご存知でしょうか。日本国民が実験台にされたということですね。

アメリカはその正当化のため「日本は全世界でも稀なる残虐非道な国」としなくてはならなかったのでしょう。(そんな国だから、東京の一般人を焼打ちにしても原爆を落とされても当然なのだ。と認定化したい。)
そこら辺が、日本を悪者としたいと思ってる中国韓国それぞれの思惑と利害が一致したのかしら?
と思ってます。

投稿: 白黒にゃんこ | 2014年9月19日 (金) 21時48分

白黒にゃんこさんのコメントに賛同します。
「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」をユネスコの記憶遺産にだなんて、悪い冗談を!
申請するなら原爆と各都市への大空襲でしょう。
日本人が何も言わないのをいいことに、無茶苦茶やってくれますね。
国連自体、戦勝国の集まりなので、敗戦国日本はどうなってもいいのか。
記憶遺産にされないよう、見張らなくてはいけませんね。

仙台市の中学教諭、かなり悪質です。こんなの、指導ぐらいで改善するはずない。何で免職にできないのか、もどかしい・・・
30年も延々と、生徒を洗脳してきたんでしょうね。ゾッとします。
ただ、これに抗議をした父兄がいらっしゃり、明るみに出たことに救いを感じます。
少し前なら、事実を知らない、あるいはおかしいと声を上げられない父兄が多かったかもしれません。

しろうとの考えかもしれませんが。
消費税の話題が出るたびに、こんなに不況だというのに、なんでODAやめないの?と思ってしまいます(^^;


投稿: toko | 2014年9月20日 (土) 03時52分

一つだけ考えられるのが、万が一にも記憶遺産などともなれば、それは太平洋戦争に日本を追いやったアメリカがした行為と等しいでしょう、それは日本に再び戦争へと導かせたいのだと考えねば成りません、嘗てアメリカが仕向けたように、世界の軍事産業は戦争を欲しています、戦争をすることで兵器が売れ栄える国が有る限り戦争はなくなりません。
それでも日本は戦争をしないでしょう。

投稿: トカゲ | 2014年9月20日 (土) 13時16分

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