リカバリーとリバウンド

ソチオリンピックのシーズンが間もなくスタートします。

心配なのは、ピーク調整が上手くできるのか？ということと、疲労の蓄積をどのように防ぐのか？ということです。

なかなか難しい問題ですね・・・

浅田真央(mao asada) ウィダーラボ更新 ～ カラダのリカバリーについて

ところで、THE ICEのオープニングを見て、現世界女王であらせられるキムさんのショーを思い出しました。

世界選手権で世界一のスケート技術を持っているとISUのお墨付きを得たはずのキムさんは、自前のショーでは明らかに他のスケーターに足元が見劣りしていました。

それ故かオープニングは簡素化された振付とこけおどしの演出が見事なコントラストを作りだし、キムさんらしい様式美がにおっていましたね・・・

・・・まあ、一言で言えば『変』ですが。

ISUが認めた世界最強の女王様であるはずなのに、おそらくTHE ICEのオープニングはこなせないでしょう。

世界一なのに不思議ですね～┐(´-｀)┌

オープニング / Opening ～ THE ICE 2013

Yuna Kim, All that Skate 2013 opening

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竹林はるか遠く―日本人少女ヨーコの戦争体験記

米通商代表部　アップル製品の輸入禁止命令を拒否

（2013.8.4　聯合ニュース）

【ワシントン聯合ニュース】米国政府は３日（現地時間）、サムスン電子の特許を侵害したとして米アップルの旧型製品の輸入と販売を禁止した米国際貿易委員会（ＩＴＣ）の命令に対し拒否権を行使した。

米通商代表部（ＵＳＴＲ）のフロマン代表は「米国経済の競争条件や米消費者に及ぼす影響を考慮した」と説明した。その上で、「特許保有権者は裁判を通じて権利を主張できる」と強調した。

ＩＴＣの命令が拒否されたことにより、アップルはスマートフォン（多機能携帯電話）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）４」やタブレット端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」「ｉＰａｄ２」など中国で生産される旧型品の米国への輸入を継続できる。

ＩＴＣは今年６月、サムスン電子がアップルを相手取りスマートフォンとタブレット端末の特許侵害を訴えた問題で、サムスン電子の一部主張を認める最終決定を下し、政府に勧告していた。

今回のＵＳＴＲの決定は、ＩＣＴの勧告に対し大統領が６０日以内に拒否権行使の有無を決定しなければならないとの規定によるもの。ＩＣＴの勧告が拒否されたのは１９８７年以来、２６年ぶりとされ、政界や産業界に与える影響は大きいとみられる。

今回の決定について一部では米国の政財界で政府に対する露骨なロビー活動が行われたと指摘される。民主、共和両党の上院議員４人がＵＳＴＲに、アップル製品の輸入禁止に関連し公益を慎重に考慮するよう促す趣旨の書簡を送ったほか、米通信大手ＡＴ＆Ｔも拒否権行使を求め圧力をかけていた。

サムスン電子は「アップルがわれわれの特許を侵害し、ライセンス交渉に誠実に臨まなかったことを認めたＩＴＣの最終判定が受け入れられないのは遺憾」とコメントを出した。

「アップル保護貿易」　オバマ大統領が逆走

（2013.8.5　中央日報日本語版）

自由貿易を強調してきたオバマ米大統領が予想を覆して保護貿易用途の“刀”を抜いた。米政府は３日（現地時間）、アップルのスマートフォンやタブレットＰＣに対して輸入を禁止した国際貿易委員会（ＩＴＣ）の決定に拒否権を行使した。フローマン米通商代表部（ＵＳＴＲ）代表はこの日、ウィリアムソンＩＴＣ委員長に送った書簡で、「貿易政策実務協議会（ＴＰＳＣ）、貿易政策検討グループ（ＴＰＲＧ）、関連当局および当事者と深く協議した結果、ＩＴＣの輸入禁止決定を承認しないことを決めた」と明らかにした。

◆ロビー活動で自由貿易擁護の立場を覆す

ＩＴＣは今年６月、アップルのｉＰｈｏｎｅ４とｉＰａｄ２がサムスン電子の通信関連特許を侵害したと判断し、輸入禁止を決定していた。アップルの製品は中国で生産され、米国に輸入されるからだ。オバマ大統領が拒否権を行使しない場合、６０日が過ぎた今月５日からアップル製品に対する輸入禁止が発効される予定だった。

業界では当初、１９８７年にレーガン元大統領が拒否権を行使して以来、拒否権が有名無実となっているだけに、アップル製品の輸入禁止は当然視されていた。にもかかわらず、オバマ大統領は２６年ぶりに拒否権を行使した。オバマ大統領はわずか数日前、韓米自由貿易協定（ＦＴＡ）発効後、韓国への米国産自動車販売が１８％増えたと自慢するほど自由貿易を強調していた。さらに米国は研究開発（Ｒ＆Ｄ）の結果である知的財産権を強く保護してきた。こうした点で今回の拒否権行使は非常に異例な措置とみられる。

◆レーガン大統領以来２６年ぶり拒否権

フローマン代表は「米国経済の競争環境に及ぼす影響と米国消費者に及ぼす影響など、さまざまな政策的な考慮に関する検討の末に出した決定」と述べた。特に準司法的独立機構であるＩＴＣの勧告を拒否したことに対する負担を考慮したのか、「ＩＴＣの決定自体に反対するのではなく、標準特許で輸入禁止とするのは度が過ぎるという意味」とし「特許所有者は裁判所を通じて権利を守っていけるだろう」と明らかにした。

輸入禁止品目が旧型ｉＰｈｏｎｅであるためアップルが受ける直接的な被害は大きくないが、「革新の産室」という名声に汚点を残すのは困るという内部事情も作用した。米メディアは「予想外（ｕｎｅｘｐｅｃｔｅｄ）の決定」（ＩＴ専門ＣＮｅｔ）という反応とともに、最近、米財界・政界がホワイトハウスを相手に強くロビー活動をしたのが功を奏したようだという分析を出した。

◆知的財産権保護の伝統が退歩

ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）は「共和・民主党所属の上下院議員がフローマン代表に対し、米国の公益を考慮して慎重に決めてほしいと求めていた」と報じた。

英フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）は特許および通商専門家の言葉を借り、「米政府がＩＴＣの特許保護決定を覆したのは、米国の知的財産権保護および自由貿易伝統を退歩させる措置」と分析した。ＦＴは「世界のすべての国が自国の企業を保護しているのに、米国だけが例外になることはできなだろう」という米国内の声を紹介し、米国だから可能だった知的財産権保護の伝統が崩れたことに遺憾を表した。

サムスン電子は「アップルが特許を侵害し、使用料交渉に誠実に臨んでいないことを認めたＩＴＣの最終判定が覆されて残念だ」と明らかにした。

◆国際貿易委員会（ＩＴＣ）＝米大統領直属の準司法的独立機関。米大統領が任命した６人の委員で構成される。各委員の任期は９年。米通商代表部（ＵＳＴＲ）とともに国際通商問題を担当する。外国の特定企業がダンピングしたかどうか、これに伴う米国内の産業被害を調査し、大統領に輸入禁止などを勧告できる。特許を侵害した輸入製品も調査対象となる。

【取材日記】河野談話２０年、被害者に化けた加害者

（2013.8.5　中央日報日本語版）

河野談話が発表されてから４日で２０年を迎えた。談話は１９９３年８月４日に宮沢内閣の河野洋平官房長官が発表した。

談話は、「慰安婦は甘言、強圧による等、本人たちの意思に反して集められた事例が数多くあり、更に、官憲等が直接これに加担したこともあったことが明らかになった」として日帝の慰安婦強制動員を初めて認めた。また「心からお詫びと反省の気持ちを申し上げる」と明らかにした。

談話発表前に日本政府はソウルで慰安婦生存者１６人の証言を聴取した。彼女らは胸が張り裂けるようエピソードを打ち明けた。談話が慰安婦動員の強制性を認めたのはこのリアルな証言が大きな影響を及ぼした。その１６人のうち現在も生存しているのは２人だけだ。

朝日新聞は３日付で談話発表２０周年を迎え生存している２人の慰安婦被害者の話を掲載した。相手の男性に抵抗して暴行され左ひじが曲がった尹順萬（ユン・スンマン）さんは病気で耳がよく聞こえない。だがテレビのニュースに日本人さえ出てくると「慰安婦の話か」と娘に尋ねるほど恨が残った。広島の慰安所に５カ月間強制動員された金卿順（キム・ギョンスン）さんはこの時の病気のために子どもの体が弱いのではないかと心配しながら生きてきたという。

こうした勇気ある被害者の証言で生まれた河野談話はいま存立を心配しなければならない最大の試練を迎えている。「慰安婦は必要だった」という４４歳の右翼政治家橋下徹氏は「強制動員の証拠はどこにもないのに河野談話のために日本だけ非難される」と主張した。また、過去には「河野談話は詐欺師同然の人が書いた本がまるで事実かのように広がった」とした安倍晋三首相は衆議院に続き参議院まで席巻し談話修正の機会ばかりうかがっている。「子孫に慰安婦強制動員という不名誉の荷を負わせ続けることはできない」という彼に日本はくやしく非難を受ける被害者であるだけだ。最近米カリフォルニア州に「平和の少女像」が立てられ、「韓国の歴史歪曲が米国で通じるのは河野談話のため」として身震いする右翼メディアの認識も同じだ。

２０年前の談話発表時に官房副長官だった石原信雄氏は東京新聞４日付のインタビューで「河野談話のポイントは慰安婦の側からみたという点だ」とした。被害者である慰安婦の立場からすれば意に反して慰安婦に動員されたのは明らかだったということだ。だが、２０年が過ぎたいま、日本の右翼勢力は加害者である日本を被害者に、韓国を歴史歪曲の加害者に変えている。被害者と加害者も区分できない彼らの手で勝手に裁断され迎える河野談話の成人式が気の毒だ。

ソ・スンウク東京特派員

字幕【テキサス親父】慰安婦は売春婦！証拠はコレだ！と親父ブチギレの巻！

【動画解説】

以前より慰安婦問題に関して様々な事を調べているテキサス親父が最近発見したネット上­に上がっている1944年に報告された「尋問調書」に注目した。しかし、ネット上にあ­る物の中には、捏造された物が多く存在し、その米軍の報告書とされている物が本物であ­るかという疑問を持った。

そこで、以前も竹島問題で「マッカーサー電文」が本物であるかどうかの確認を依頼した­ワシントンDC郊外にある「国立公文書館」へ問い合わせた。

約2週間後にそこから一通の手紙がテキサス親父に届いた。

その中には、そのネット上に上がっていた内容と同じ物の原本のコピーが同封され、間違­いなく米軍が慰安婦の捕虜達に尋問した一部始終が記載されている書類だった。

この中には、次のようなことが書いてあった。

この書類はこちらからご覧頂けます。→http://texas-daddy.com/comfortwomen.htm

・慰安婦達の証言では、志願して雇用され高額の給料を貰っていた。・町へ出かけて化粧品や洋服など好きな物を買っていた。

・時間の関係で全てのお客（兵士）にサービスができない事を悔やんでいた。

・日本人の兵士達とスポーツをしたり、ピクニックをしたり宴会をしたり様々なイベント­を一緒に仲良くやていた。

・借入金がある慰安婦は、その返済が終われば希望があれば国へ帰ることも出来た。

・日本の兵士と結婚する者もいた。

さらにこの尋問をした米兵の主観として「慰安婦達は、日本人の基準でも、白人の基準で­も綺麗な女達ではない」と書かれている。

要するに慰安婦は「不細工」だったと言う事が書かれている。

テキサス親父はこの慰安婦問題はアメリカでもプロパガンダに利用できない位にきっちり­とした規則の上に成り立っており、20万人強制的に「性奴隷」などにされた事実はない­と言っている。

卑怯者が大嫌いなテキサス親父は、これらの朝鮮人の揺動者に乗せられ、慰安婦の碑や慰­安婦像を建てた、または、建てる準備をしているいくつかの米国の自治体に対しても激し­い批判を浴びせている。

米国の最高裁判所では、この慰安婦問題は米国の裁判所が扱う問題ではないと朝鮮人達の­訴えを2006年に退けており、現在は、地域密着のロビー活動に専念して、何カ所かで­嘘を誠に歪曲させることに成功し、そこに騙されている米国人がいるのも事実。

この手法は、日本での朝鮮学校への学費の援助も同様で、日本が国として各種学校としか­認めていない為、地方自治体を騙し、恐喝して日本国民が払った税金をむしり取っている­のと同様。

吉田清治の捏造本「私の戦争犯罪」から始まったこの慰安婦問題は、強制があったにせよ­無かったにせよ、1965年に調印した「日韓基本条約」で解決済み。

今こそ、日本はこの朝鮮人達のデタラメな振る舞いに対して毅然とした態度をとり、事実­を突きつけ世界に拡散すべきであることは言うまでもない。

字幕【テキサス親父】新たな「追軍売春婦像」と米国の恥さらし共

韓国メディアが批判的な記事を報じる時は、自国の政府や国民性を非難しているように見えるのは私だけではないでしょう。

今回も、ＩＴＣの命令に拒否権が行使されたことで火病を起こして、『行き過ぎたロビー活動』『自由貿易の後退』『政治的な介入』などと糾弾していますが、全て自国がお得意なことばかりです。

自国が暴れまわるのはいいが、他国が権利を行使するのは認めない・・・相変わらずのキチガイぶりです。

日本のメディアも、そろそろ韓国と距離をおくことを真剣に考えるべきでしょう。

共倒れになってもいいという覚悟があるなら、勝手にどうぞとしか言えませんが、フジテレビや亀田製菓のようなことになってからでは遅いのです。

先ずは、慰安婦問題の真実を報道し、麻生財務相の発言が批判されたのは、自分達が捏造報道したためと謝罪するべきでしょう。

それにしても、韓国が忌み嫌う『旭日旗』を社旗にしている朝日新聞が、慰安婦の生みの親とは皮肉なものですね・・・

いつの時代も韓国は大きな矛盾を抱え込んでいるということかもしれません。

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